炭素生産性
脱炭素社会への移行度合いを測る指標に「炭素生産性」があります。これは二酸化炭素排出量当たりの実質国内総生産を示し、経済協力開発機構（OECD）の「グリーン成長指標」にも採用されています。炭素生産性は、値が大きいほど経済活動が低炭素型だとされます。2021年時点の日本は5.15でOECD加盟国38カ国中32位と低迷しています。主要7カ国（G7）では5位です。その他、G7メンバーは、フランス10.03、英国8.61、イタリア7.66、ドイツ6.62、米国4.58、カナダ3.28となっています。欧州諸国は、00年代以降の炭素生産性向上が顕著で、経済活動とCO²排出の切り離しを着実に進めています。OECD加盟国で21年時点の炭素生産性1位はスイス、2位はスウェーデン、3位はアイルランドです。スイスは17.98と日本の3倍以上です。炭素生産性にはエネルギー供給構造が大きく影響します。スイスの電源構成は水力が60％原子力が30％で脱炭素電源が大半を占めます。日本の電源構成は火力が約80％を占めます。脱炭素電源である再生可能エネルギーと原子力は約20％に留まるため発電部門の脱炭素化に取り組む必要があります。勿論、電力以外のエネルギー源の脱炭素化も重要です。CO²の多くは化石燃料の燃焼で排出されます。このため、炭素生産性の向上には、エネルギー効率の改善も重要となります。OECDのグリーン成長指標の一つに「エネルギー生産性」があり、1次エネルギー供給量当たりの実質GDPと定義されます。OECD加盟国で21年のエネルギー生産性1位はアイルランドで、2位はスイス、3位はコスタリカです。日本は18位、G7の中では4位でした。炭素生産性ほどの低迷ではないものの、日本はかつての「省エネ先進国」というイメージが薄れてしまいました。省エネルギーへの更なる取組みも脱炭素化の鍵になります。
