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脱炭素化の両立を可能にする
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ESGバブルの行方

緑のGAFA 強欲が育む

COP26回を経て脱炭素化への投資は加速し始めた。ボストンコンサルティンググループ(BCG)と世界資本市場協会(gfma)が昨年12月に公表した予測リポートによれば、世界が2050年までに温暖化ガスを実質排出しないネット・ゼロの状態を実現するために、約1.3京(約120兆㌦)の資金が必要。石炭火力からの転換を急ぐ電力や、電気自動車の需要が高い運輸業が特に多額の資金が向かいそうだ。予測リポートからは、世界の国内総生産合計を上回る巨額資金が、脱炭素化の市場や技術を目がけ急流入する未来が透ける。先駆けとも言うべき動きは既に市場で起きている。EVのテスラの株価総額が一時は1兆ドルを超える。米EVの尋常ではない株価形成を、00年前後のインターネットを取り巻いていた「根拠無き熱狂」と重ねる向きは確かに増えた。しかし、多くの企業は経営や財務が不安定な新興だ。ESGバブルの指摘も聞かれるようになった。「ネットなくしてGAFAなし」という面は確かにある。とすれば、これから起きることは「緑のGAFA探しだ」先進的と見えた脱炭素化技術が張りぼてで、財務状況は虚偽に満ち、経営成績は投資家の期待にいつまでも届かない。こんな予想される修羅場を超え投資家を前に駆り立てるものは、グリーングリードだ。

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